日本国内のワイン消費数量は10年間で約1.1倍に拡大

～国内のワイナリー数は前年増、日本ワインの成長に期待～

■消費数量※1は40年間で約6倍に。ワインが日常に定着

2022年のワイン消費数量は対前年99%となりました。10年前の2012年と比較すると、約110％と市場が拡大しました。
赤ワイン人気により、大きな消費を生んだ第6次ワインブーム（1997～98年）やチリを中心とした「新世界ワイン」および日本産ブドウ100％で造る「日本ワイン」への人気が高まった2012年からの第7次ワインブームなどを経て、日本国内のワイン消費数量は40年で約6倍となり、着実に伸長しています。

■スティルワインの輸入数量※2はチリワインが3年ぶり第1位に。欧州産ワインの構成比は約60％

2023年は、原料価格の高騰や酒税改定などの影響を受け、市場の価格が上昇。お客様の消費マインドにも影響し、スティルワインの輸入数量は前年比約90％と全体的に減少しました。
2023年は、フランスを抜きチリが国別輸入数量1位となりました。
構成比は輸入数量1位のチリワインが約30％を占め、2位のフランス、3位のイタリア、4位のスペインなどを含めた欧州産ワイントータルでは約60％を占めています。

■スパークリングワインの輸入数量※3はフランスワインが第1位に。市場は10年間で約130％と拡大

■日本産ブドウ100％で造る「日本ワイン」のワイナリー数は前年比103％と増加

国税庁調査※4では2023年1月現在の国内のワイナリー数は468場で、前年より15場増加しました。1位の山梨県、2位の長野県、3位の北海道のほか、4位の山形県のワイナリー数が増加しています。

※1　国税庁発表の消費数量実績。課税数量とは異なる

※2　財務省関税局調べによる「ぶどう酒（2L未満）」の数量推移

※3　財務省関税局調べによる「スパークリングワイン」の数量推移

※4　国税庁「酒類製造業及び酒類卸売業の概況」

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